環境行動研究室>〈雑〉いろいろ >ごみ処理をめぐる社会心理学的アプローチ
Last update 2005/10/11
『月刊地方自治職員研修』(2005年5月号)への寄稿に加筆
本稿では，自治体のごみ処理戦略について，主に筆者がこれまで取り組んできた事例をもとに社会心理学の観点から検討する。ごみは人々の生活と密接にかかわっているが，「なぜごみが大量にでるのか」，「人々の行動をどのようにコントロールすればごみが減るか」といった問いを社会心理学的に設定し，個人の消費行動と社会における「ごみ問題」の関係を，人々の行動を予測したり制御したりする様々な道具(社会心理学の理論)を使って解き明かすことができる。なお，読者はごみを減らすためにどのような社会心理学的アプローチが有効か興味を抱かれるだろうが，歴史的，文化的，経済的な背景の違いによる社会構造やシステムの違いを考慮する必要があるし，様々なタイプの人々から構成される住民に対する有効なアプローチもかわってくるので，一概に「これがよい」という回答をこの場で示すことは難しい。ここでは筆者が専門とする「説得と態度変容」の領域から論じてみたい。
自治体のごみ処理でポピュラーなのは，リサイクルの徹底によるごみの減量であろう。筆者は共同研究プロジェクトとして，愛知県碧南市での徹底した分別制度の導入に対して住民がその制度をどのように受け入れていったのか，社会調査による擬似実験によって明らかにしたことがある(杉浦、二〇〇三年)。一九九四年から九五年にかけて碧南市では，「燃える」「燃えない」の二種類の分別から，一気に二五種類を超える分別を導入することになった。導入は，モデル地区，市内北地区，南地区と時期をずらして行われ，ある時点で導入前の地区，導入直後の地区，そして導入一年の地区が同時に存在することになった。そこで行政が段階的に行った導入を一種の実験条件とみなし，導入の前後による人々の意識の違いを検討した。この擬似実験により，導入前と導入後とで人々の制度に対する評価の枠組みが変化していることが明らかになった。
制度導入前の段階では，行政の説明会による情報提供も含めた環境課職員による住民への説得により，主に分別制度がもとたらす社会的利益の観点から新制度の評価が肯定的に変化していた。実際の分別には住民の大きな負担が伴うが，町内会単位で実施された説明会の出席利率は七割に及んでいた。碧南市は筆者の故郷であり，当時は住民として説明会に出席していたが，説明会では，とりわけ資源の乏しい日本においては天然資源の消費を抑制すべきであるといった危機意識の喚起や，将来の世代に対して環境を保全する責任があることが強調されていた。その上で具体的な分別方法が，ビデオ視聴も交えながら説明された。
ところで広瀬(1995)は，危機意識や責任意識，自分の行為が問題解決に有効である(対処有効性)との意識は直接行動に影響を及ぼすのではなく，まず「環境にやさしく」との態度(目標意図)を介して行動に影響するとのモデルと提唱している。また，行動は態度以外に，実行可能かどうか，コストがかからないかどうか，社会規範(皆が行っているかなど)の判断によって決まるとされる。これによれば，行動を実行させるには，態度(目標意図)と行動との結びつきを強めるような仕掛けや，行動を実行するたに実行できる機会やコストを低く見せかけ皆が取り組んでいる状況を用意する必要がある。
碧南市の説明会では，危機意識(天然資源の枯渇)や責任意識(将来世代に良い環境を残すこと)が強調された。そして実際にどうすれば，危機を回避し，責任を全うできるかを住民に問いかけ，具体的な分別制度の導入が必要，というように説明会は展開されていった。今日では，当時と比べて住民が計画に参加する機会が担保されることも重要な要素として取りあげられているが(例えば『月刊地方自治』2005年4月号の浅井氏の論考を参照)，この事例では，現状のごみ処理が多くの問題を抱え制度導入が必要であるという切迫した状況が前提として提示されていた。その上で危機意識，責任意識，そしてリサイクルの有効性を訴えた行政の説得により，とりわけ多くの住民が参加している説明会において〈タテマエ〉的に反論できない状況が作り出され，暗黙の合意が形成された。擬似実験のデータによれば，「徹底的リサイクルがもたらす社会的利益」の観点において，説明会に参加することで住民の新制度の評価が高まっていた。制度によってリサイクルは強制されるので，説得により変化した社会的利益に関する態度と実際の行動の間に矛盾はなくなる。説明会は，「なぜ行動することが望ましいのか」という住民が自分自身の行動を評価するための枠組みを提供していたともいえる。
次に，行動後のプロセスをみてみよう。徹底的な分別制度は，リサイクルがもたらす社会的利益の観点からも，住民の手間といった個人的コストの観点からも，制度導入前と比較して，制度導入後の方が高く評価されるようになっていた。社会的利益による評価については，導入から三ヶ月後には，導入前よりも肯定的に変化していたが，これは回収された資源の量を自分の目で確認すること等により「社会的利益に貢献できるのだ」と自身の行動に対する評価が肯定的に変化したと解釈される。一方，個人的コストは三ヶ月後の変化はみられなかったものの，一年が経過することで〈ホンネ〉としてはマイナスに作用する「行動に伴う負担」の観点からも新制度が肯定的に捉えられるようになってきた。これは，一つには行動が習慣化することによる負担感の軽減が原因となっている。複雑な行動を新たに実行するには参照しなければならない情報が多いが，人間は考えなければならないことが多ければ多いほど頭の中での情報処理に負荷がかかり，時に不快な状態となる。楽な行動の選択肢があれば，水が高いところから低いところに流れるように，そちらを選択することで不快な状態を軽減できるが，ここでは行動せざるを得ず，やがて行動を繰り返すうちに自動的に(つまり考えずに)行動できるようになる。こうした状態のものとで，新しい制度に対する評価が求められると，自分が普段とっている行動を規定している制度に対する評価は高まる。人間には「自分は一貫していたい」心理や自分の評価を高めたい自尊心というものがあり，制度を否定的に評価することは自己否定につながるからである。こうした自分自身がとった行動に束縛され，信念や行動の持続性が高まることをコミットメントという。このときに自己評価を支え，高めるものこそ，実施前の説明会で示されたような社会的利益への貢献に関する態度なのである。単に行動が習慣化され，自動的に実行できるようになればよい，ということではなく，それを支える柱の存在こそが，人間に本来備わった論理的思考に裏打ちされながら行動が継続される礎となる。
さて，以上の議論から，現在のリサイクル制度にかかわる大きな落とし穴がみてとれることになるだろう。それはリサイクルの導入や継続がうまくいけばいくほど，人々は自分たちの行動を肯定的にとらえ，それを支えるライフスタイルがより習慣化されていくことである。不便であったリサイクルを肯定的にとらえ，不便でない社会的に優れた仕組みであると見なすようになるのだから，よく言われる「大量リサイクル社会」が環境保全の観点から肯定される土壌を生み出す。「資源回収」をすることで「ごみ」は減るかもしれないが，それだけでは問題の解決にならない。ガス化溶融炉による処理やエネルギー回収にしても，その施設を活用するための「ごみ」を必要とするのである。何もごみの全くでないような，いわゆる「未開」社会のような生活をしようというのでないが，そもそも「ごみ」が出ないライフスタイルが送れるような社会的な仕組みが必要だし，個人もそれが実現することで真に豊かで楽しい生活となるように工夫することが必要となるだろう。
それでは，ごみが出ないようなライフスタイルの促進に自治体はどのような戦略が考えられるだろうか。ごみの回収は自治体の役割が大きいが，ごみの源である私達が使用する「モノ」の多くは，企業等で生産され，流通の効率化のためにパッケージ化され，小売店で販売される。需要と供給のメカニズムによって商品のあり方は決まるので，行政による法的な規制によって環境に配慮した商品やごみにならない商品のみが供給されることは難しい。近年では企業による環境対策も進んでいるが，モノがごみになるのは使用者の意思によって決まる。環境ボランティアやＮＰＯなどによって，グリーンコンシューマーの普及啓発も展開されているが，その徹底は一部の消費者に限られ，多くのプラスチックで包装された食品が消費者に供給され，容器包装がリサイクルされることで環境対策が終わっている。その象徴はペットボトルであり，リサイクル技術の進歩はあるが，多額の税金が投入され，回収により二酸化炭素が排出される。こうした状況からは抜け出せないのだろうか。
ところで，筆者はこの論考を在外研究先のドイツで執筆している。ドイツといえば「環境先進国」といわれるが，この国ではリサイクルは進んでいるものの，ごみ処理の専門家からの話では，リデュースまではなかなか進んでいないようである。日本ではフライブルグやミュンスターのような先進都市の取り組みがよく紹介されるだろうが，ドイツは地方分権が進んでおり，地域によっても取り組みの徹底には差があるように思われる。筆者は，近年環境への取り組みが積極的に行われている名古屋市の住民であるが，現在のドイツの住まいでの分別は名古屋よりも便利であると感じる。日常生活の中で人々の行動を社会心理学者として観察していても，例えばリユースのビン入り飲料を購入するのは環境に配慮した行動を頑張ってやっているというよりは，それを購入し返却することが便利で得をするシステムがあるからであり，もし便利な状況が与えられればそちらを利用する可能性も高いだろうと推測できる。もちろん，ドイツでも環境意識の高い人は多くいるだろうし，システムそのものも素晴らしいものがあり見習うべき所もあるだろう。
ドイツでは夜八時以降や日曜日はスーパーも法律によって閉店しているので，その時間に買い物をすることができない。日本では日曜日に買い物ができないのは信じられないし，筆者も最初は不便に感じたが，滞在「三ヶ月」になる現在では日曜日にはお金を使わず，ドイツ人がそうするように森を散歩するのが楽しみになりつつある。「一年」も経過すればそのシステムが合理的で素晴らしいことであると思うようになるだろう。また筆者が研究活動を行うボーフム大学でのカフェテリアはコーヒー一杯が七五セント(約百円)であるが，紙コップ代が別途二〇セント(約三〇円)かかる。二〇セントを払うことで，カップを持って行く手間や洗う手間が省けると割り切ることもできるが，実際に自分でカップをもっていくようになった後は，お気に入りのカップで飲めてコーヒーがよりおいしいと思うようになった。これもコミットメントであるが，この場合のように強制が伴わず自分の意思で行った場合にコミットメントが強まることは社会心理学ではよく知られている。
ここでドイツの例を紹介したのは，こうしたシステムをそのまま日本にもって来ようとするのではなく，どのような背景でこうしたドイツのようなシステムが可能となるのかを考え，日本の風土や文化にあったごみ減量のためのシステムを構築するには何が必要か，考えるきっかけを提供するためである。自治体レベルでグローバル化がすすむ商品市場を直接変えることはできないが，ごみ減量に限らず結果的に環境保全につながる行動が住民の楽しみや生き甲斐といったものにつなげるような場づくりを，時間をかけながら模索することはできるだろう。碧南市では分別制度を徹底したことで近隣とのコミュニケーションが活性化したとも聞く。
ごみの減量にはリデュースやリユースが必要であるが，既存のリサイクルへのコミットメントを環境保全への貢献や個人の楽しみにつなげるにはどうしたらよいか，議論を積み上げることも必要であろう。なお，筆者がドイツでその後何に出会い何を考えたかは，筆者のホームページを参照していただけたら幸いである。
(2005年3月執筆)
『環境と消費の社会心理学：共益と私益のジレンマ』 (広瀬幸雄著、名古屋大学出版会、一九九五)
『環境配慮の社会心理学』 (杉浦淳吉著、ナカニシヤ出版、二〇〇三)
『杉浦淳吉の環境行動研究室』 http://homepage2.nifty.com/jsugiura/